何度かこの話題には触れていますが、ここでもう一度:皆さんはどの塾にしょうか検討するときに授業料を先ず最初に調べると思いますが、当塾の6000円/hで我々(スーパーエキスパート講師)が担当してくれる塾は見つからないでしょう(当塾の2倍の授業料が平均的な金額です)。何故に他の塾よりもそんなに安く出来るのですか?の問いに:当塾は授業を行う事のみを行う塾だからです。他塾では面談を行いますと云うと教室主任が出てきて、データを見ながら話をします(その生徒を教えた事がない人間が面談をして何の意味があるのかしら)。塾に行くと受け付けの女性が居てなんて感じですが、そんなスタッフは生徒の学力を着けるには不要な人達です。私の考えは:授業料は全て講師の収入になるからこそ、担当の講師は目の前にいる生徒のために必死になれるのです(当塾でも若干の必要経費が掛かりますが、大した額ではありません。チェーン店では冷暖房費・教室維持費・教材費で授業料と同額のお金がさらに掛かります)。よく3倍の法則(自分の所得の3倍を稼いで初めて給与をもらえるのです)を生徒に話すのですが、塾でも特に大学生の個別指導でも3倍の法則をチェーン店塾は当てはめようとしています(3倍どころか4倍にしているところが多数。ですので1:2で指導に大学生を担当させるのです)。こんな状態では:高い、遅い、仕事サッパリの悪の三拍子です。本八幡には確りとした理念を持って塾を行っている経営者の方々が数名いるのでぜひそう云う先生の指導を受けて下さい(大学受験は当塾のみですが)。余計な宣伝広告費を掛けない(倒産する塾のほとんどがこの金額が理由です)、余計なスタッフを雇わないこれが当塾の基本です。
話を変えて衆議院選挙になりましたね。とにかく少子化を何とかしないと日本国がつぶれてしまいます。こども家庭庁などと云う役に立たない役所は解体して、子供1人に月10万円を支給する、消費税廃止を行わない限り若い人達が結婚して子供を産み育てたいと云う気持や状況にはなりませんよ。
市川数理フォ-ラム代表執行役会長羽立健三
話を変えて衆議院選挙になりましたね。とにかく少子化を何とかしないと日本国がつぶれてしまいます。こども家庭庁などと云う役に立たない役所は解体して、子供1人に月10万円を支給する、消費税廃止を行わない限り若い人達が結婚して子供を産み育てたいと云う気持や状況にはなりませんよ。
市川数理フォ-ラム代表執行役会長羽立健三